黒海攻撃・エルニーニョ・在庫僅少が重なり、穀物とソフト系がほぼ同時に上放れした1週間。
CBOTとうもろこし9月限は8月21日に483.75セント/ブッシェルで終値、直近1週間（8/14→8/21）で+5.4%上昇し、約18カ月ぶりの高値圏に達した。米中西部7州を巡回するProFarmer Crop Tourの最終集計（8月20日）は「今年の作柄は良好、ただし記録的だった昨年には届かない」と総括。サウスダコタ州の予想単収は149.09ブッシェル/エーカーで前年のツアー時点（174.18）から-14.4%、イリノイ州も172.7ブッシェル/エーカーにとどまるなど、事前予想より小粒との見方が広がった。
USDAは8月12日のWASDEで2026/27年産とうもろこしの期中平均価格見通しを前月から10セント引き上げ、1ブッシェル4.50ドルとした。2026年は米国でとうもろこしと大豆の作付面積が合計1億8,350万エーカーと過去最大規模になっている。
同じCrop Tourでは大豆の莢（さや）数が、アイオワ州で3×3フィート平方あたり1,362.93個（前年比-1.6%、3年平均比+5.2%）、ミネソタ州で1,257.80個（前年比+0.8%、3年平均比+15.4%）と豊作型の分布が確認され、全米ベースで記録的な単収に達する可能性も指摘された。CBOT大豆9月限は8月21日に12.25ドル/ブッシェルで終値、直近1週間で+4.4%。USDAは同日時点の2026/27年産農家受取平均価格を1ブッシェル11.40ドルに据え置いている。
一方で中国による大口購入のペースが鈍化しているとの指摘もあり、供給側の強気材料に対して需要面がやや上値を抑えている構図になっている。
ロシア軍によるウクライナ南部オデーサの港湾施設への攻撃が続き、ウクライナの穀物団体は2026/27年度（7月〜翌6月）の穀物輸出見通しを従来の4,300万トンから3,800万〜4,000万トンへ、約12%下方修正した（内訳は小麦1,350万トン、トウモロコシ2,400万トン、大麦150万トン）。CBOT小麦（シカゴ）9月限は8月21日に681.50セント/ブッシェルで終値、直近1週間では+1.0%とやや上昇にとどまった。
もっとも国連食糧農業機関（FAO）の穀物価格指数は7月に前月比+3.4%（前年同月比+6.9%）まで上昇しており、うち小麦の国際価格は前月比+5.8%（前年比+9.9%）。黒海発の供給不安がじわりと国際価格に効き始めている。
ICE粗糖（#11）10月限は8月21日に17.61セント/ポンドまで上昇し、1年超ぶりの高値水準に達した（直近1週間で+6.1%、直近1カ月では+約19%）。ブラジルでは6月の産糖量が前年同月比-15%となり、エルニーニョに関連するとされる季節外れの豪雨がサトウキビの収穫・搾汁を妨げたと報じられている。加えてブラジル政府は7月14日、ガソリンへのエタノール混合義務を30%から32%へ引き上げ（8月1日発効、180日間・最大延長6カ月）、サトウキビの燃料向け仕向けが増えることで砂糖生産に回る量が圧迫されるとの見方も強まった。
国際砂糖機関（ISO）は2026/27年度の世界需給を26.2万トンの供給不足と予想する一方、Green Pool社は不足幅を330万トンまで拡大するとの見方を示すなど、機関によって幅はあるものの「不足」方向では一致している。インド気象局は8月・9月のモンスーン降雨が平年を下回る可能性を警告しており、先行きの不透明感も残る。
ICEアラビカ先物は8月に入り上昇基調を強め、8月20日には363.60セント/ポンドまで買われた後、21日は358.75セント/ポンドで終値（直近1週間で+6.1%）。ICE認定在庫は8月7日時点で244,172バッグまで減少し、2年半ぶりの低水準、前年同時期（754,516バッグ）の約3分の1にとどまっている。
8月10日にはコロンビア西部でマグニチュード7.4の地震が発生し、リサラルダ・バジェデルカウカ・カルダスなど主要アラビカ産地を含む州で319人が死亡、対象地域のコーヒー生産農家1万500世帯のうち8,000世帯で住宅や処理施設に一部・全壊の被害が確認され、一時輸出が滞った。ただしコロンビア・コーヒー生産者連合（FNC）は、主力輸出港ブエナベントゥラ（出荷の6割を扱う）の出荷が通常水準に戻ったと説明しており、収穫そのものへの実害は限定的との見方が優勢になっている。なお対米関税は2025年11月以降ほとんどの銘柄で緩和済みだが、インスタントコーヒー向けは50%の関税が残ったままとなっている。
今週の農産物市場は、天候（エルニーニョ）・地政学（黒海攻撃、コロンビア地震）・在庫僅少という複数の要因がとうもろこし・砂糖・コーヒーの高値更新に重なり、性質の異なる穀物とソフト系がほぼ同時に上放れする展開となった。
Saxo Bankは商品市場全般を指して「金融的・財政的不確実性、物理的供給制約、戦略的備蓄、天候攪乱、地政学的分断が絡み合った」広範な「希少性トレード（scarcity trade）」と表現しており、別の市場解説（InvestingLive、元ゴールドマン・サックスのJeff Currie氏へのインタビュー）も、金だけでなく商品市場全体が「ディベースメント（debasement trade）」による希少性プレミアムを織り込みつつあると指摘している。米10年債・金属・仮想通貨・新興国株の各担当が報告している「ディベースメント取引」（米財務省による20年債入札不振後の長期債買い戻し発表を発端とする、財政懸念・ドル安・実物資産への資金逃避）と、農産物側で観測される「希少性トレード」は、少なくとも時期・文脈・資金の向かう先（実物資産）において重なっている可能性が高い。ただし農産物の値上がり自体は天候・地政学という固有の実需要因が主導しており、ディベースメント取引由来の資金が農産物先物にどれだけ流入しているかを直接示す統計はまだ確認できていない——この関連付けは複数の市場解説者による定性的な見立てである点には留意したい。