原油はイランへの経済制裁強化と供給不安で開戦来の高値圏。天然ガスはEIAが供給過剰見通しを下方修正する一方、猛暑の冷房需要が下値を支えている。
トランプ大統領は8月19日、イラン経済を金融面から締め上げる「エコノミックD-デー」を宣言。これに呼応する形でUAEはイランとの貿易・金融取引を全面停止した。UAEはイランにとって（開戦前まで）2番目に大きな貿易相手国であり、ドバイ〜イラン港湾間の資金の生命線とされてきた経路が絶たれた形となる。ベッセント財務長官は「経済的圧力キャンペーンにより大規模な軍事再開の可能性は当面低い」との見方を示す一方、8月24日にはイランおよびイランと商業的つながりを持つ主体への追加制裁を発表する予定であることも明らかにした。
この材料を受けてBrent原油は94ドル/バレルへ急伸し、2026年2月の開戦以来の高値を付けた。Fortune誌の集計では、Brentは2週連続で約6%の週間上昇となっている。
2026年2月の開戦以降、ホルムズ海峡の通航量は severely constrained（著しく制約された）状態が続いている。米議会調査局（CRS）によれば、開戦前は1日あたり約138隻がこの海峡を通過していたが、6月17日の米・イラン間の覚書（対イラン海上封鎖の解除・60日間の安全通航の取り決め）が事実上崩れて以降、米側の封鎖が再開され、イランは自国領海経由への航路変更を試み、従わない船舶への攻撃も続けている。
Saxo Bankの分析（8月14日付）は、こうした供給不安を背景に原油先物カーブが急なバックワーデーション（期近高・期先安）を形成しており、「ヘッドラインの原油価格の動き以上に、トータルリターンは押し上げられている」と指摘する。もっとも同分析は、中国需要の弱さやホルムズの混乱がいずれ解消されるとの見方から、エネルギーは貴金属（8月+8.2%）や農産物（同+3.2%）に比べ「今月最も上昇率の低いコモディティセクター」だとも述べている。
地政学リスクプレミアムが積み上がる一方で、需給の実態面では弱含みのサインも出ている。OANDA Japanの市況レポート（8月20日）によれば、EIA週間統計で米国の原油在庫は市場予想を上回る増加となり、3週連続の積み増しとなった。WTI原油は8月20日に4営業日ぶりに下落する場面もあり、上下にヒゲを伸ばした値動きとなった。
供給不足を補ってきた米国からの輸出ペースが失速する懸念も指摘されており、「地政学リスクによる上振れ」と「在庫増による下押し」がせめぎ合う展開が続いている。
米エネルギー情報局（EIA）は8月19日発表の月次短期エネルギー見通し（STEO）で、2026年のHenry Hub現物価格見通しを1MMBtuあたり3.67ドルから3.44ドルへ、6%超下方修正した。四半期別では第3四半期を3.37ドルから2.87ドルへ、第4四半期を3.57ドルから3.14ドルへ、それぞれ大きく引き下げている。
背景として挙げられているのは、LNG向けフィードガス需要の減少と記録的な生産量の増加だ。EIAは10月末時点の貯蔵在庫が過去最高の3,985billion立方フィートに達し、2016年以来最も潤沢な状態で冬入りすると予想している。この結果、Henry Hub現物価格は11月まで1MMBtu=3.00ドルを下回る水準にとどまるとみられている。
構造的には供給過剰が意識される中でも、足元のHenry Hub現物価格は7月24日以来の水準となる1MMBtu=2.80ドル台まで反発する場面があった。米南部を中心とした熱波（ヒートドーム）が続き、ヒューストンでは8月20〜23日にかけて気温が摂氏約38度（華氏約100度）に達すると予想されるなど、冷房向け需要が高止まりしている。EIAの週間在庫統計でも貯蔵在庫の積み増しペースは+16Bcfにとどまり、鈍化が確認された。
米国の主要LNG輸出ターミナル9拠点向けのガス供給量は8月平均で日量17.2Bcfとなり、6月の記録的水準は下回っている。Yahoo Financeの実測データでは、NG=F先物は8月21日終値で2.773ドル/MMBtuとなっており、2.7〜2.8ドル台のレンジ内での一進一退が続いている。
Moscow Times（Financial Times記事の紹介）によれば、欧州は2026年上半期にロシア最大手のLNGプラントから過去最高となる989万トンを輸入した。国別ではフランスが360万トン、ベルギーが290万トン、スペインが270万トンとそれぞれ上位を占める。一方で欧州は2026年のLNG輸入の3分の2を米国から調達する見通しとされ、中東での戦争により世界のLNG供給の約2割が影響を受けているとの指摘もある。
米国内では供給過剰が価格の重荷となっている一方、欧州側の調達先分散や在庫確保の動きは、冬場に向けたHenry Hubの需要面での下支え要因として引き続き注視すべき材料になる。
原油と天然ガスは今週、対照的な方向に動いた。原油はイランへの制裁強化とホルムズ海峡の混乱長期化という地政学リスクプレミアムがBrentを開戦来高値の94ドルまで押し上げた一方、米在庫は3週連続で積み増しとなっており、需給の実態はむしろ緩んでいる。天然ガスはEIAが記録的増産と貯蔵在庫の潤沢さを理由に2026年見通しを大幅に下方修正したが、南部の猛暑による冷房需要が短期的な下支え要因として働き、価格は2.7〜2.8ドル台で一進一退にとどまっている。
なお、貴金属や農産物を中心とした「広範な希少性（scarcity）」を巡るコモディティ全体の強含みという他資産クラスとの共通テーマについては、Saxo Bankの分析（8月14日）が、エネルギーはその中でも「今月最も上昇率の低いセクター」だと位置づけている点に留意したい。原油相場を動かしているのは地政学リスクという固有の材料であり、他コモディティに共通する構造的な希少性テーマとは性質がやや異なる。
一方で、原油高の背景にある中東の地政学リスクは、金融的な物語（米長期金利上昇を発端とするドル安・実物資産高の流れ）とは別の経路で他資産にも波及している。今週はドル円・日本株の双方で、中東再緊迫が値動きの一因として挙げられている。原油高そのものがドル円の円安下支え材料の一つとされ、日本株では中東再緊迫が半導体株調整と並ぶ要因として言及された。エネルギーの動きが波及しているのはこの地政学リスク経路であり、貴金属や仮想通貨に波及している金融面の物語とは別系統である点を区別しておきたい。