S&P 500は最高値圏、半導体は週間−4.3%。指数の中で入れ替わりが起きた週

SPY（S&P 500連動ETF）の10/8時点の保有比率では、エヌビディア8.34%、アップル7.43%、マイクロソフト5.80%、アルファベット（A株・C株合計）5.50%、アマゾン3.73%と続き、上位10社（ブロードコム、メタ、マイクロン、テスラ、AMDまで）の合計は40.6%だった（State Street公表の保有明細から計算。株式クラス別に数えた上位10銘柄では39.1%）。大型テックへの集中は前回号から変わっていない。

ただ、今週の上昇の中身は違った。週間騰落率×10/8時点の比率で寄与度を概算すると、上位10社の寄与は合計で約+0.32ptにとどまり、S&P 500の週間+1.15%のうち約+0.83ptは残り490社が生んだ。今週だけを見ると等加重のRSPは+1.58%で、時価総額加重のSPY（+1.16%）を0.42pt上回った。20営業日では等加重が2.72pt劣後しており、上昇の偏りが解消したと言える長さではない。

週間騰落は10/2終値→10/9終値（Yahoo Finance日足）。アルファベットはA株（GOOGL）の騰落率で概算。比率は週末時点ではなく10/8時点のため、寄与度は目安。

セクター別ではXLU（公益）+3.97%、XLP（生活必需品）+3.60%、XLE（エネルギー）+3.60%、XLV（ヘルスケア）+2.79%が上位で、XLK（テクノロジー）は−0.52%、XLI（資本財）−0.41%と下位だった。半導体安の10/8には、S&P 500が−0.47%だったのに構成銘柄の約66%が上昇していた（BigGo Finance）。指数が下げた日に過半の銘柄が上がる形は、指数の値動きが少数の大型株で決まっていることを示している。小型株のラッセル2000は週間−0.92%で、上昇が中小型へ広がったわけでもない。

10/8（木）、OpenAIの年換算売上高が9月末時点で約500億ドルと、市場の見込み（680〜700億ドル）を大きく下回ったとFinancial Timesが報じた（Crypto Briefing・BigGo Finance経由。Anthropicとの売上計上方法の違いで比較が膨らんでいたとの説明がある）。同じ週にはWall Street Journalが、ブロードコムがOpenAI向けのAI半導体のために500億ドル規模の資金調達を手配していると報じ、オラクルもApolloやゴールドマン・サックスと大型の半導体調達の資金手当てを協議していると伝えられた。10/7にはSpaceXの400億ドルの新規借入の報道もあった（Yahoo Finance）。SOXは10/8に−3.39%、エヌビディア−2.94%、ブロードコム−4.35%、オラクルは5.5%超下げた。

10/9にはBloombergが、OpenAIは年末までに年換算売上高700億ドル以上を見込んでいると報じ、テックの一部は戻した。それでもSOXは10/9も−0.41%で、週間では−4.30%。半導体3倍ETFのSOXLは週間−14.6%だった（fnnews）。売られたのは「AI投資の最終的な支払い手が十分に稼いでいるか」という点で、AI関連の売上を受け取る側の利益予想はまだ下がっていない（後述04のとおり、7〜9月期のIT部門の予想増益率は+65.1%に上方修正されている）。

継続監視しているハイパースケーラーと関連企業の起債・借入は、今週も増える方向のニュースが続いた。金利への影響（リバース・クラウディングアウト）は前回号から続く論点だが、今週のハイイールドOASは10/1の3.24%から10/8の3.15%へ縮小した。前回号で「信用市場が株より先に悪化している」と書いた動きは、今週は止まった。AIの資金繰りへの不安は、現時点では社債市場全体ではなく半導体株とオラクルの株価に集中して表れている。10/7公表のFOMC議事要旨も、ハイパースケーラーがAIインフラのために発行した社債の上乗せ金利は「広いまま」だが会合間では「わずかに縮小」したと記している（米10年債ページ参照）。

同じ売りはアジアの半導体株にも同時に出た。10/8の東京では東京エレクトロン・ソフトバンクグループなど数銘柄で日経平均の下げ幅の約半分を占め、韓国では10/6〜7に外国人が計4兆ウォン超を売り越した（日本株・新興国株ページ参照）。TSMC・サムスン電子・SKハイニックスの3社でMSCI新興国株指数の約29%を占めるため、AI半導体への見方の変化は米国・日本・新興国の株価指数に同じ方向で効く。

10/7（水、米国時間）に10年債利回りは場中で5.364%まで上がり、2002年4月以来の高さをつけた（Yahoo Finance）。30年債も5.73%をつけた。終値ベースでは週間5.24%（10/9）と前週末（5.28%）をわずかに下回り、株価の最高値更新を妨げるほどの上昇にはならなかった。中身は実質金利が主で、10年実質利回りは2.87%（10/8）と高止まりし、期待インフレは2.33%（10/9）と前回号（2.36%）からむしろ下がった。インフレ懸念の上昇ではなく、将来の利益を割り引く率そのものが高い状態が続いている。

10/7公表のFOMC議事要旨（9/15〜16会合分）では、大半の参加者が年内にもう一度の利上げが適切になる可能性が高いとみていた。翌10/8にウォーラー理事は「利上げは連続した会合で行う必要はない」と述べた。CME FedWatchでは、10月会合（10/27〜28）の利上げ確率は17%、12月会合までの累積は83%（10/9、ウォーラー発言後、economies.com経由）。参考として、10/8時点の報道では12月会合の利上げ確率69.2%という値もあった（BigGo Finance経由、集計の定義が異なる）。原油はブレントが10/8に+4.1%の104.28ドルまで上がり、10/9のミシガン大学消費者態度指数（速報）は46.3と予想48を下回り、5月以来の低さだった。デルタ航空は燃料費の増加で7〜9月期が予想を下回り、通期見通しを引き下げた。

FactSet（10/9付）によると、S&P 500の予想PERは10/8終値基準で19.1倍。6/30の20.4倍から下がり、10年平均（19.1倍）と同じ、5年平均（19.8倍）より低い水準にある。6/30以降、株価は+3.5%、今後12か月の予想EPSは+10.4%上がった。実績PERは26.0倍で、5年平均24.4倍・10年平均23.6倍より高い。予想PERが下がって見えるのは、まだ実現していない利益見通しが株価より速く伸びているためだ。

益回り（予想PERの逆数）は約5.24%で、同日の10年債利回り5.22%（FRED DGS10）を0.02pt上回った。前回号の−0.03ptからわずかにプラスに戻ったが、株と債券の見返りがほぼ並んだ状態は続いている（イールドギャップ）。セクター別の予想PERは一般消費財23.2倍・資本財22.8倍が高く、エネルギー13.5倍・金融14.3倍が低い。等加重S&P 500（RSP）の予想PERは、日付と定義のそろった数字を確認できず未確認。配当利回りと4〜6月期の自社株買い総額も未確認（S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスの2026年4〜6月期分の公表を確認できなかった）。

7〜9月期の予想増益率は+29.6%（6/30時点+26.7%）、増収率は+12.4%。上方修正のガイダンスを出した企業は72社で、ガイダンスを出した116社の62%（5年平均40%）。部門別ではエネルギー+121.1%、IT+65.1%が引き上げ、金融+3.0%、ヘルスケア+4.2%、生活必需品+3.1%は低い。発表済みの19社のうち84%が予想を上回った。FactSetは、過去5年の平均的な上振れ幅（+6.4pt）を当てはめると実際の増益率は35.6%になると試算している。予想が高い分、上振れの余地は過去の平均ほど大きくない可能性もある。

決算シーズンは10/13（火）のJPモルガン、ゴールドマン・サックス、シティグループ、ウェルズ・ファーゴで本格的に始まり、10/14（水）にモルガン・スタンレーとバンク・オブ・アメリカが続く。JPモルガンの予想EPSは5.93ドル（FactSet、6/30時点5.49ドル）で、オプション市場は決算日の値動きを±4.4%程度と織り込んでいる（OANDA）。S&P 500の銀行株指数は過去1か月で−7.5%下げている（ロイター、Rallies経由）。来週は25社（ダウ構成銘柄5社を含む）が発表する。

個人投資家の見方は弱気から中立寄りに戻り、VIXは14.84と低い。その一方で、SKEW指数の上昇とプット・コール比率の上昇は、オプション市場で大きな下落に備える取引が増えたことを示している。平均的な変動の予想（VIX）は落ち着いたまま、まれな急落への備えだけが厚くなった形で、指数が最高値圏にありながら少数の大型株に依存している構造と整合する。CFTCのレバレッジド・ファンドの売り越し拡大は、アセットマネージャーの買い越しと対になるさや取りの側面があるため、単独で弱気の度合いとは読まない。