サウジ東西パイプラインへの攻撃でWTIが週半ばに節目を上抜けた直後、イラン・オマーン主導のホルムズ海峡協議が反落を誘発。天然ガスは欧州の逼迫と米国内の供給過剰が併存する分断相場が続いている。
9月10日（木）、イラクからのドローンによりサウジアラビアの東西パイプラインが攻撃を受けた。同パイプラインは日量400万〜500万バレル（世界供給の4〜5%に相当）を運び、ホルムズ海峡封鎖の迂回路として増強されてきた基幹インフラで、サウジは翌11日に予防的に操業を停止した。トランプ大統領は9月12日、イランが攻撃に関与した可能性が高いとの見方を示した（CNN）。
にもかかわらずWTIは9月11日、前日比-2.37%の100.05ドルで引けた（週内5日高値102.48ドルからの反落）。背景には、イランが9月14日（月）にオマーンでGCC＋イラクの外相らと会談し、ホルムズ海峡の暫定的な航行ルート案を協議すると表明したこと（アルジャジーラ、9/11）があり、イラン・オマーン間の協議自体はすでに「最終段階」にあると報じられている。出来高も直近5日平均が20日平均比+44.5%へ急増しており、攻撃と外交進展の双方をにらんだ思惑的な売買が膨らんだことをうかがわせる。
国際エネルギー機関(IEA)は9月11日公表の月報で、2026年の世界石油需要を前年比250万b/d減少と、前月の見通しから940千b/d下方修正した。減少は主にアジアの中間留分・石化原料向け需要に集中しており、年間の落ち込み幅としてはコロナ禍が経済を止めた2020年以来最大という（Bloomberg）。IEAは2027年の需要が2.6百万b/d回復すると見るが、これは2026年の落ち込みをようやく相殺する程度で、2026〜27年は「需要成長が失われた期間」になるとしている。
同じイラン紛争が、供給途絶というブル材料と需要破壊というベア材料を同時に生んでいる点が今回の綱引きの本質で、9/11の下落はこのベア側が一時的に優勢になった結果とみられる。
ホワイトハウスは9月1日、8月29日に発表されたベネズエラとの石油合意の詳細を明らかにした。米国はベネズエラの実業家アレハンドロ・ベタンクール氏率いるNABEPとの新設合弁会社に55%出資し、ベネズエラの事実上の暫定政権は原油埋蔵量650億バレルとされる17油田の100年間の権益を付与する。新会社には1000億ドル規模のインフラ投資が計画されており、埋蔵量ベースでサウジアラムコに次ぐ世界2位の石油会社が誕生する計算になる（CNN、アルジャジーラ）。
ただしアナリストの間では、実際の増産化には年単位の時間がかかるとの見方が強く、ホルムズ海峡を巡る目先の需給逼迫を相殺する材料には当面なりにくい。中期的な供給オプションの一つとして注目材料に留め置く位置づけが妥当だろう。
ホルムズ海峡の封鎖から半年が経過するなか、カタールとUAEは損傷したLNGタンカーを洋上で積み替える「シップ・トゥ・シップ」輸送で供給を続けており、1回あたり100万ドル超の追加費用と最大35時間の航行時間増加を負担している（ユーロニュース、9/8）。カタールエナジーは欧州・アジア向け供給のフォースマジュール（不可抗力条項）を8月28日に1か月延長したと発表済みで、パキスタン向けは10月まで積み荷キャンセルが続く見通し、バングラデシュ向けも9月を超えて延長されている（Bloomberg）。根本原因は3月にイランのミサイル攻撃が世界最大のLNG基地ラスラファンの生産設備2系列を損傷させ、年産1280万トン相当の能力が今も回復していないことにある。この間、欧州天然ガス（TTF目安）は9月10日（木）に1MWh=81ユーロを上回り2022年12月以来の高値をつけた後、11日には79.73ユーロ（前日比-2.82%）に落ち着いている。
対照的に米国内は供給過剰気味だ。9月の米本土48州の生産量は日量112.9bcfと8月の月間最高値をさらに上回り、EIAの週次在庫統計（9月4日時点）は前週比+40bcfの3254bcfで、5年平均(3106bcf)を148bcf上回った（前年同時期比では-79bcf）。主要9LNG輸出基地向けの供給量も8月の17.2bcfdから9月は18.1bcfdへ増加しており、欧州・アジアの逼迫に対する緩和弁として機能しつつある。ヘンリーハブ先物（NG=F）は9月11日に2.831ドル/MMBtuで引け、直近の8週間ぶり高値圏(2.98ドル近辺)から反落。50日線も直近値2.856ドルが5営業日前の2.893ドルから低下しており、下向きに転じ始めている——ただし200日線3.275ドルは依然として大きく上にあり、年間を通じた需給ギャップの根深さを示している。
今週のエネルギー市場を貫くのは単一の物語ではなく「地政学的な供給リスク」対「需要破壊・供給過剰」という綱引きだ。同じイラン紛争が、パイプライン攻撃やホルムズ海峡封鎖という形で原油・欧州天然ガスを押し上げる一方、IEAの需要下方修正という形で原油の重しにもなっている。天然ガスは欧州・アジア（逼迫）と米国内（潤沢）で真逆の需給が併存する分断構造が半年以上続いている点も見逃せない。
クロスアセットのテーマ確認： 一部の海外メディアは記録的なディーゼル製油マージンや「1バレル120ドル」との観測を、金・ビットコインを押し上げてきたデベースメント取引（ドルの実質価値低下を見込んだ資金逃避）の文脈に含めて語っている。しかし実際の値動きを見る限り、9月11日のWTI下落はIEAの需要下方修正という需給材料が直接の引き金であり、欧州ガスの反落も同様に需給要因が主導している。エネルギーの動きは通貨価値への不安というより、戦争がもたらす供給途絶と需要破壊という古典的な需給要因で説明できる部分が大きく、金・ビットコインほど明確にデベースメント取引の文脈に乗っているわけではない。