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MARKET REALnote版　9/10(木)毎朝更新

原油続伸・長期金利が節目更新、ハイテク株に逆風

まとめ投資めがね

この記事は、MARKET REALを投資めがねがやさしくまとめた「note版」です。チャートや表はMARKET REAL の本編で見られます。

ECB利上げ、決算まちまちの個別株物色——8月CPI発表を翌日に控え神経質な展開

対象: 9/9(水) NY引け(16:00 ET) 〜 9/10(木) 現在（米東部午前9:40頃・22:40 JST時点、引け前）

24時間の値動き

  • NYダウ先物（YM=F）: 52,167（-0.54%）
  • S&P500先物（ES=F）: 7,598（-0.82%）
  • NASDAQ100先物（NQ=F）: 29,110（-1.52%）
  • 日経先物（NIY=F）: 64,060円（-1.34%）
  • ドル円（JPY=X）: 154.17円（+0.58%）
  • 米10年債（^TNX）: 4.92%（+12.4bp）
  • ゴールド先物（GC=F）: $4,399（-1.36%）
  • WTI原油先物（CL=F）: $99.77（+4.22%）
  • BTC（BTC-USD）: $77,021（-2.65%）

米長期金利が節目を更新、原油続伸でハイテク株に逆風（9/10(木) 寄り付き直後）

寄り付き直後の米国市場で、10年債利回りが一時4.92%まで上昇（直近24時間で+12.4bp）。原油はWTIが$99.77（同+4.22%）、ブレントが$102台まで続伸しており、イラン情勢の緊迫化を背景としたインフレ懸念の再燃が金利上昇の主因になっている。株式市場は主要3指数がそろって下落し、特にナスダック総合が-0.72%とS&P500の-0.51%・NYダウの-0.34%に比べて軟調。金利上昇に敏感な半導体株が下げを主導しており、Intel（INTC）-4.2%、Micron（MU）-3.0%、NVIDIA（NVDA）-2.3%などが軒並み下落した。

「恐怖指数」VIXも16台まで上昇し、9日終値の16.44（前日比+4.58%）に続き神経質な地合いが続いている。翌9/11(金)朝には8月CPI発表を控えており、原油高がインフレ指標にどう表れるかが焦点。

Apple、発表翌日は買い戻しで反発（9/10(木) 寄り付き前・米東部朝方）

9日の「Surprise and Shine」イベントで発表した折りたたみ式iPhone Duo（$1,999〜）とiPhone 18 Pro/Pro Maxへの反応は当日は鈍く、9日の株価は-0.28%で終えていた。10日の寄り付き前は一転して+1%前後で推移し、前日とは対照的な値動きとなっている。

Shoe Station Group、通期見通し引き下げで急落（9/10(木) 寄り付き前・米東部早朝発表）

2026年度第2四半期の売上高は2億8,430万ドルと前年同期の3億640万ドルから7.2%減少し、市場予想（2億9,763万ドル）にも届かなかった。調整後EPSは$0.23と予想$0.34を3割以上下回る。値引き販促や滞留在庫の処分、前年にあった関税関連の価格転嫁効果の剥落により売上総利益率が38.8%から31.9%へ低下。通期の調整後EPS見通しを$0.75〜$0.90（市場予想$1.48）へ大きく引き下げた。

Macy's、通期予想の増額にもかかわらず続落（9/10(木) 寄り付き前・米東部早朝発表）

2026年度第2四半期は既存店売上高が+2.7%（本店ブランド+1.1%、Bloomingdale's+11.3%、Bluemercuryは+6.2%）、EPSは$0.63と市場予想$0.37を大きく上回った。通期売上高見通しを216.8億〜218.3億ドル（従来215億〜217.5億ドル）、通期EPS見通しを$2.15〜$2.35（従来$2〜$2.20、うち関税還付分が約5セント寄与）へ増額したが、株価は下落した（具体的な売り材料は確認できず）。

Cooper Companies、通期見通し下振れで急落（9/10(木) 寄り付き前・発表は9/9(水)引け後）

2026年度第3四半期（7月31日期）の調整後EPSは$1.15と市場予想$1.12を上回ったが、売上高は10.7億ドルと市場予想11億ドルに届かなかった。焦点となった第4四半期EPS見通しは$1.05〜$1.09と市場予想$1.20を大きく下回り、通期EPS見通しも$4.510〜$4.550（市場予想$4.630）、通期売上高見通しも42億〜43億ドル（市場予想43億ドル）へ下方修正。戦略見直しの結果、CooperSurgical事業は売却せず保有継続を決定した。

ECB、0.25%利上げ——中東情勢によるインフレ長期化を警戒（9/10(木) 21:15 JST・米東部8:15）

欧州中央銀行（ECB）は主要政策金利を0.25%引き上げ、中銀預金金利を2.25%から2.50%へ、主要リファイナンス金利を2.65%へそれぞれ引き上げた（9/16発効）。中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格上昇がインフレ長期化リスクを高めていると説明した一方、ラガルド総裁は記者会見で追加利上げの道筋について明言を避け、ユーロの反応は限定的（対ドルで$1.16近辺、小幅安）にとどまった。

ドル円が乱高下、日経平均は続落——米金利上昇と原油高が重し（9/10(木) 朝方・日本時間9:00〜11:30頃）

アジア時間早朝、ベッセント米財務長官による円安けん制発言を受けてドル円は152円94銭まで下落したが、その後は米財務省の長期債買い戻しオペが市場予想を下回る規模にとどまったことで長期金利が上昇し、153円80銭台まで切り返した。日経平均は前営業日からの米長期金利上昇・原油高の流れを引き継ぎ、10日午前の取引で一時545円安の64,597円まで下落した。

次回チェックポイント

9/11(金)朝発表の8月CPI（市場予想は前月比+0.4%・前年比+3.4%）。原油高を受けたインフレ再加速が確認されれば、9/16のFOMCでの利上げ観測（現時点で50〜65%程度織り込み）が一段と強まる可能性がある。トランプ大統領は9/9、イラン紛争を受けた原油高は中間選挙後まで続くとの見通しを示しており、エネルギー起点のインフレ高止まりリスクは当面残る。

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出典

本ページは情報提供を目的としており、投資助言ではありません。市場の値動きは執筆時点のものであり、その後変動する場合があります。投資判断はご自身の責任で行ってください。

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