8月28日のジャクソンホールでウォーシュFRB議長が「まだやるべきことがある」とタカ派姿勢を示したことをきっかけに、9月の利上げ観測は1週間のうちに35.4%→57.5%→（ウォラー理事のハト派発言で）49.4%→（雇用統計上振れで）52.6%と乱高下を繰り返した。ほぼ同じタイミングで、2月末から続く米・イランの軍事衝突が再燃し、9月1〜4日にかけてホルムズ海峡での機雷・タンカー攻撃と米軍の反撃の応酬が相次いだ。
実際に大きく動いたのは主に金利とコモディティだった。米10年債利回りは8/28の4.72%から週半ば一時4.82%まで上昇後、ウォラー発言で4.76%へ反落、雇用統計で4.78%へ戻す往復を演じ、政策金利に敏感な2年債は週内で10bp超動いた。WTI原油はイラン情勢の緊迫化で200日線を16%近く上回る91ドル台へ切り上がり、金は財務省のバイバック増額を機に再燃した「ディベースメント取引」の思惑を支えに堅調も、実質金利の高止まり（10年実質利回り2.42%）に上値を抑えられ4,477ドルで着地。ビットコインもイラン戦争ショックで一時7.7万ドル台まで売られた後、ウォラー発言後のETF資金流入（1月以来最大の7.3億ドル）で8万ドル近辺まで戻すなど、株式以上に値幅の大きい往復となった。株式は対照的に反応が限定的で、米国株（S&P500）は週末7,718.60（前日比-0.38%）と週次1σ（±1.14%）の範囲内にとどまり、上昇の中身は引き続き大型株に偏ったまま（等加重RSPが時価総額加重SPYに20営業日で-0.10pt劣後）。日本株（日経平均）も円高進行を受けた輸出株売りで8/28の66,405円から9/3に64,214円まで4営業日続落したが、週末は米早期利上げ観測後退を受けて+1.26%と切り返し65,020円で終えた——ただしTOPIXはほぼ横ばい（+0.03%）で、上昇は値がさ株中心にとどまった。
一方、ドル円は「ドル全面安」の構図には必ずしも乗らなかった。週半ばの急落（9/1高値160.20円→9/3安値155.66円）は日銀・高田審議委員の連続利上げ発言を受けた円キャリー巻き戻しが主因で、週末は米雇用統計後も156.22円にとどまっている——ドル安というより、日米の金融政策の方向がこの週に入れ替わったことの反映という色彩が強い。
今回の材料の乱高下が示すのは、単発の指標というより「金融政策の織り込みが数日で15〜20ポイント動く」という不安定な状態そのものが、当面の値動きの主因になり続ける可能性だ。9/10 PPI・9/11 CPI・9/15-16 FOMCと材料が2週連続で立て込む中、財務省の長期債バイバック（9/9〜11/4実施予定）が続く限り、金・ビットコイン・新興国株を中心とした「ディベースメント取引」的な資金逃避の動きも、実質金利（現在2.42%）が明確に切り上がらない限り下支えが続きやすい。イラン情勢についても、米・イラン双方が直接交渉に応じていない以上、原油の地政学プレミアムが早期に剥落する材料は乏しく、当面90ドル台での高止まりが続く可能性がある。
米国株は、9月がS&P500にとって1928年以降平均-1.2%・下落確率55%（GuruFocus調べ）と暦の上で最も弱い月とされる季節性を迎えており、上昇の幅の狭さ（RSP-SPYで-0.10pt）やFINRA証拠金負債の高止まりを踏まえると、FOMC前後のボラティリティには注意が必要だ。ただし「ハロウィン効果」——11月〜4月の平均リターンが5月〜10月を上回る傾向（1950年以降で+7.1%対+1.7%、CFRA調べ）が10月末から始まる点は、年後半に向けた押し目の受け皿になりうる。日本株は、日銀が9月17-18日会合で6月の0.75%→1.00%に続く追加利上げに動くかどうかが最大の焦点で、ドル円が155円台をどこまで維持できるかにかかっている——利上げ加速観測が強まるほど輸出関連株には逆風、金融株には追い風になりやすい構図が続きそうだ。
アノマリーは過去の統計的傾向であり、将来の値動きを保証するものではありません。